大阪で一棟収益不動産・マンションのことなら

大阪万博で収益物件の購入を検討している方へ、大阪万博の概要をご紹介します。大阪万博の開催期間、開催場所、入場見込み数、経済効果などをお伝えします。また、株式会社ニッチが行っている「売る・買う」相続対策についてもご紹介します。

大阪で不動産投資として一棟収益マンションをお探しの方、遺産相続についてお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

大阪万博は、2025年5月3日～11月3日まで、約半年間である185日間にわたって開催されます。開催場所は大阪の夢洲です。テーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」ということで、国連が掲げる持続可能な社会・経済システムの構築を目指す内容になっています。

1970年の大阪万博では、3月15日～9月13日までの開催で、183日間でした。テーマは「人類の進歩と調和」です。76カ国もの国が参加し、入場者数は約6,421万人、1日の最高入場者数は約83万人、平均入場者数が約35万人という結果でした。

前回の万博は愛知で開催され、185日間で約2,200万人の入場者数を記録しています。「愛・地球博」といった方がわかりやすいでしょうか。メインテーマに「自然の叡智」、サブテーマの一つに「循環型社会」として、環境に考慮された万博が開催されました。

2025年の大阪万博が、1970年の大阪万博と2005年の愛知万博と異なる点は、通信機器が発達していること、「人・モノ・カネ」の出入りが容易になっていることなどです。大阪万博が終わった後も跡地を有効利用できるよう、統合型リゾート、いわゆるIR（Integrated Resort）と言われる複合観光集客施設についての議論も交わされています。投資として一棟収益マンションを購入予定の方にとって目が離せない展開ですが、利益を大きくするためには、早めの行動が大切です。

一棟収益マンションの購入を検討している方、大阪万博の開催で大阪の不動産がこれから利益を上げるのか気になるという方は、お気軽にご連絡ください。

たくさんの人が出入りする大阪万博。総来場者数は約2,800万人の予想になっています。この数字は、2015年のミラノ万博や2005年の愛知万博を参考にし、さらに立地条件を加味した数字です。2010年に開催された上海万博は、約7,000万人以上の来場者がいましたが、大陸からの参加者や開催規模の大きさという違いから除かれたと考えられます。

通信機器が発達し、「人・モノ・カネ」の流出入が簡単にできる時代だからこそ、総来場者数は未知数です。それに伴い、経済効果も変化すると考えられます。1970年の大阪万博では、当初約3,000万人だった来場予定が、上方修正で約5,000万人、結果はそれよりも多い約6,421万人でした。経済効果もこの来場者数に比例して大きくなったことは想像に難くありません。

2025年の大阪万博では、総来場者数が約2,800万人の予想で、全国に波及する経済効果は約2兆円になると予想されています。

株式会社ニッチでは、一棟収益マンションを購入するだけでなく、相続税の納税対策として、ご所有不動産の中で売却する不動産を比較検討し売却することにも対応しています。大阪の不動産を売却して相続対策を行うなら、株式会社ニッチにご相談ください。不動産を「売る・買う」どちらにしても、お客様のご希望に沿った形でしかお話は進めませんので、ご安心ください。

大阪万博に向けて収益物件をお探しの方、特に一棟収益マンションをお探しの方は、株式会社ニッチにご連絡ください。代表は不動産コンサルティングマスター、相続対策専門士、マンション管理士、宅地建物取引士という資格を持っています。

不動産投資で大切なことは、まず、信頼できる不動産会社のパートナーと出会うことです。株式会社ニッチでは、お客様のお話しをじっくりとお伺いしますので、一棟収益マンションの購入でネックになっていること、相続対策で検討していることなど、どのようなことでもお話しください。お客様からのお問い合わせをお待ちしています。